家計診断のやり方を完全解説|プロが教える収支チェック5ステップと理想の支出バランス
家計診断のやり方を完全解説|プロが教える収支チェック5ステップと理想の支出バランス
読者からの悩みのお手紙
34歳のパートママ・あゆみさん
不安なのに何もしないのが一番マズいのよ。家計診断はいわば家計の健康診断。怖がらなくていいから、まず現実を見る覚悟だけ決めなさい!
FP1級。生命保険会社を辞め、東京・銀座の片隅というか新橋でバーを営み10年。酸いも甘いも嚙み分ける”ゆかりママ”が、人生のお金の悩みにときに厳しく、ときに優しくお答えします。
ずばり結論!
多くの人が「なんとなく節約しなきゃ」で止まってしまうけど、それじゃ効果は薄いのよ。家計診断は、まず毎月の収入と支出を「見える化」して、理想のバランスとどこがズレているかをチェックし、ズレが大きいところから手を打っていく。この順番を踏むだけで、ドンブリ勘定が「貯まる仕組み」に変わるの。
特に固定費の見直しは一度やれば効果がずっと続くから、最初に手をつけるべきポイントね。通信費や保険料を見直すだけで月数千円〜数万円程度の節約になることもあるわ。それぞれ後ほど詳しく説明するからチェックして!
この記事を読んだら
わかること3つ!
- 家計診断とは何か、なぜ今やるべきなのか──放置するリスクと始めるメリット
- プロが実践する「家計診断5ステップ」の具体的なやり方と理想の支出バランス
- 自分でやる診断とプロ(FP)に頼む診断の使い分け──最適なタイミングと選び方
家計診断成功の
ロードマップ
収入・支出・貯蓄を書き出して、家計の現状を数字で把握する
支出を「固定費」と「変動費」に分けて、見直しの優先順位をつける
理想の支出バランスと比べて、オーバーしている項目を洗い出す
固定費→変動費の順にムダを削って、生活の質を落とさずに家計をスリム化
半年〜1年ごとに見直しを行い、必要に応じてFPの力を借りて最適化する
アドバイス一覧
そもそも家計診断とは?
必要な理由と始めるべきタイミング
家計診断=「家計の健康診断」──定義と目的
家計診断とは、毎月の収入・支出・貯蓄を整理して、お金の流れの「健康状態」をチェックするプロセスのこと。身体の健康診断で血圧や血糖値を測るように、家計も数字で「見える化」しないと問題点がわからないのよ。
具体的には、収入に対して支出がどのくらいの割合を占めているか、固定費と変動費のバランスは適正か、貯蓄に回せる余力はあるか──この3つを明らかにするのが目的。家計簿をつけたことがある人でも「つけて満足」で終わっていることが多いの。大切なのは記録することじゃなくて、その数字を分析して改善につなげることなのよ。
こんな人は今すぐ家計診断すべき!3つのサイン
以下の3つのうち、ひとつでも当てはまるなら家計診断を始めるべきタイミングよ。
ひとつ目は「毎月、何に使ったかよく分からないお金がある」こと。いわゆる使途不明金が多い状態は、家計がコントロールできていないサインね。
ふたつ目は「収入は減っていないのに貯蓄が増えない」こと。支出が知らず知らず膨らんでいる証拠よ。収入が増えた分だけ生活レベルを上げてしまう「パーキンソンの法則」が働いている可能性が高いわ。
みっつ目は「子どもの進学や老後資金が漠然と不安」なこと。漠然とした不安は、具体的な数字を知らないことから生まれるもの。家計診断で今の家計の実力を数字で把握すれば、不安を具体的な対策に変えられるのよ。
総務省「家計調査報告(貯蓄・負債編)」(2023年)によると、二人以上世帯の貯蓄額は平均1,904万円だけど、中央値は1,107万円。平均だけ見て安心するのは危険よ。自分の家計の実態を正確に知ることが第一歩なの。
家計診断は怖いものじゃないわ。むしろ、やらないまま放置する方がよっぽど怖い。現実の数字を見れば、やるべきことが見えてくるから安心して。
では、具体的にどうやって家計診断を進めるのか、5ステップで見ていきましょうね。
プロが教える家計診断のやり方5ステップ
お金のプロであるFPが実際に家計診断をするときの5ステップを教えるわ。完璧を目指す必要はなくて、ざっくりでもいいからまず手を動かすことが大事よ。
Step1:収入・支出・貯蓄をざっくり書き出す
最初にやるのは「見える化」。家計簿をきっちりつける必要はなくて、直近1〜3か月分の収入と支出を大まかに書き出すだけでいいの。銀行口座の入出金履歴やクレジットカードの明細を確認すれば、だいたいの数字はつかめるわ。
手取り収入、毎月の支出総額、現在の貯蓄額──この3つの数字をまず把握して。ここで大切なのは1円単位の正確さじゃなくて、「いくら入って、いくら出ているか」の大枠をつかむことよ。アタシだって家計管理を始めた頃は、通帳を並べてざっくり数字を足しただけだったわ。それでも十分効果はあったのよ。
Step2:固定費と変動費に仕分ける
支出を書き出したら、次は「固定費」と「変動費」に分けるの。固定費は住居費、通信費、保険料、サブスクなど毎月ほぼ一定額がかかるもの。変動費は食費、日用品費、交際費、娯楽費など月によって変わるもの。
この仕分けが大切な理由は、見直しの優先順位がハッキリするから。固定費は一度見直せば節約効果が毎月続くのよ。変動費をチマチマ削るより、固定費をバッサリ切る方が断然ラクで効果的なの。
Step3:「黄金比」と比較する
自分の家計の数字が出たら、次の章で紹介する「家計の黄金比」と比較してみて。理想の支出割合と実際の数字を並べると、どの項目がオーバーしているか一目瞭然になるわよ。
Step4:削減する支出に優先順位をつける
ズレが見つかったら、削減できる支出をリストアップして優先順位をつけるの。基準は「削減効果が大きいもの」「すぐ実行できるもの」「生活の質を落とさないもの」の3つ。全部を一度に見直す必要はないから、効果が大きいものから順に着手してちょうだい。
Step5:半年〜1年ごとに定期チェック
家計は生き物だから、一度診断して終わりじゃダメ。半年に1回、少なくとも年に1回は数字を見直すのがおすすめよ。特に子どもの進学、転職、昇給などライフイベントがあったときは必ずチェックして。
完璧な家計簿なんていらないわ。ざっくり書き出して、黄金比と比べて、ズレが大きいところから直す。この流れだけ覚えておけば十分よ。
では、Step3で触れた「家計の黄金比」について、詳しく見ていくわよ。
理想の支出バランス「家計の黄金比」でセルフチェック
家計の黄金比とは?手取りに対する理想の支出割合
「家計の黄金比」とは、手取り収入に対する各支出項目の理想的な割合のこと。アタシがFPとしてたくさんの家計を見てきた経験からも、この割合に近づけるだけで家計はぐっとラクになるのよ。
子育て世帯の場合の目安を紹介するわね。住居費は手取りの25%以内、食費は15%以内、通信費は3%以内、保険料は6%以内、教育費は10%以内、日用品・被服費は5%以内、交際・娯楽費は5%以内、そして貯蓄は最低でも10〜20%。
ただし、これはあくまで目安よ。家賃が安い地方と都心では住居費の割合は当然違ってくるし、子どもの年齢や人数によっても変わるわ。大事なのは「自分の家計と比べて、どこが飛び出しているか」を知ることなの。
黄金比からズレている項目の見つけ方と改善の優先順位
やり方は簡単。Step1で出した支出項目ごとの金額を手取り収入で割って、割合を計算するだけ。例えば手取り月収が30万円で住居費が9万円なら、30%で黄金比の25%をオーバーしていることがわかるわよね。
飛び出している項目が見つかったら、削りやすい順に手を打つのよ。通信費やサブスクは手続きするだけで済むから最も手軽ね。保険料は内容の見直しが必要だけど、月数千円程度の削減が期待できるわ。住居費は引っ越しやローン借り換えが絡むから大がかりだけど、効果は最も大きいの。
子育て世帯が特に気をつけたいのは教育費と保険料よ。習い事を増やしすぎて教育費が膨らんでいたり、「なんとなく安心だから」と必要以上の保険に入っていたりするケースがすごく多いのよね。
黄金比は「正解」じゃなくて「物差し」。自分の家計のどこが太りすぎかを見つける道具として使ってちょうだい。
では、実際に家計診断で見つかりやすい問題点と、具体的な改善アクションを見ていくわよ。
家計診断で見つかる!
よくある問題点と改善アクション
固定費の見直し──一度やれば効果が続く王道の節約
家計診断をすると、ほとんどの家庭で「固定費の払いすぎ」が見つかるわ。アタシの知り合いの40代ママは、大手キャリアから格安SIMに乗り換えただけで月5,000円浮いたの。夫婦2人分だと年間で12万円よ。それだけで旅行に行けちゃうでしょ?
見直すべき固定費の優先順位を教えるわね。まず通信費。格安SIMへの乗り換えやプラン変更で月数千円の節約が期待できるわ。次に保険料。「とりあえず入った」保険を見直して、必要な保障だけ残せば月数千円程度浮く可能性があるの。それからサブスク。使っていない動画配信や音楽サービスが毎月引き落とされてないか、必ずチェックしてちょうだい。
住宅ローンがある人は金利の見直しも検討する価値があるわね。借り換えで総返済額が大幅に減ることもあるの。借り換え時に団体信用生命保険(団信)も変わるから、それに合わせて生命保険を整理すれば、さらに家計がスリムになる可能性もあるわよ。
変動費の工夫+「先取り貯蓄」で貯まる仕組みをつくる
固定費を見直したら、次は変動費の工夫。とはいえ、毎日スーパーの特売を追いかけて疲弊するような節約はおすすめしないわ。食費なら「週1回のまとめ買い」「買い物リストを事前に作る」だけでも、月数千円程度は抑えられるのよ。
そして忘れちゃいけないのが「先取り貯蓄」。給料が入ったら、使う前に一定額を貯蓄用口座に自動で移す仕組みをつくるの。「余ったら貯金しよう」は絶対に貯まらないわ。アタシはこれを「家計の税金」って呼んでるんだけど、最初からなかったものとして生活するのがコツよ。
つみたてNISAや銀行の自動積立を活用すれば、手間なく仕組み化できるわ。金額は手取りの10〜20%が理想だけど、まずは月5,000円からでもいいのよ。ゼロと5,000円の差は、5年後に振り返ったとき想像以上に大きいわよ。
変動費で我慢して疲弊するより、固定費を一度バッサリ切る方がずっとラクで効果が長持ちよ。そして浮いたお金は先取り貯蓄に回すこと。
では、自分だけで診断するのが不安なとき、プロの力をどう借りるべきかを見ていくわよ。
お金の専門家(FP)に家計診断を頼むメリットとタイミング
FP相談で得られるメリットと相談すべきベストタイミング
「家計診断くらい自分でできる」って思うかもしれないけど、プロに頼む価値は確実にあるの。自分では気づかない「盲点」を見つけてくれるのが最大のメリットよ。例えば、保険の保障内容が重複していたり、住宅ローンの金利が不利なまま放置されていたり──素人目では見落としがちなポイントを、FPはサクッと指摘してくれるわ。
教育費・住宅ローン・老後資金が複雑に絡み合う家計を総合的に整理してもらえるのは大きいわよね。それに、仕事と育児で忙しいあなたが細かい数字を分析する時間なんて、なかなか取れないでしょ?プロに任せれば、数時間で答えが出るの。時間を買うつもりで相談する、それが賢い大人の選択よ。
相談すべきベストタイミングは3つ。まず「自分で家計診断をしてモヤモヤが残ったとき」。答え合わせとしてプロに見てもらうのよ。次に「子どもの進学や転職などライフイベントの前」。お金の流れが変わるタイミングは作戦会議を開くチャンスね。そして「年に1回の定期検診」。身体の健診と同じで、家計もプロに定期的に診てもらうのが理想よ。
しかも最近は「無料相談」を提供しているサービスも多いから、気軽に試してみるのがおすすめ。
信頼できるFPの選び方チェックポイント
ただし、FPなら誰でもいいわけじゃないわ。4つのポイントをチェックして。まずFP資格をちゃんと持っているか。次に中立的な立場か──特定の保険会社の商品ばかり勧めてくる人は「相談」じゃなくて「営業」よ。3つ目は子育て世帯の相談実績があるか。そして料金体系が明確か。最初は無料相談で相性を確かめてから本格的に依頼するのが賢いやり方ね。
プロを使うのは甘えじゃないわ。忙しいあなたが最短ルートでゴールに行くための賢い戦略よ。
本日のおさらいと宿題3つ
本日のおさらい
あゆみさん、そしてすべてのママたちへ。今日伝えたかったのは、家計診断は「難しくて怖いもの」じゃなくて、家計を立て直すための強力な武器だってこと。ポイントをおさらいするわね。
家計診断は「見える化→比較→改善」の3ステップが核心よ。自分の支出を黄金比と比べれば、どこにメスを入れるべきかが一目瞭然。そして削るなら固定費が最優先、一度やれば毎月効果が積み上がるわ。自分で判断がつかなければFPの知恵を借りるのが時短の秘訣ね。
あなたがやるべき宿題3つ
- 【アクション1(見える化)】銀行口座やクレカの明細を見て、先月の収入と支出をざっくり書き出す
- 【アクション2(比較)】書き出した支出を黄金比の目安と比べて、オーバーしている項目にマーカーを引く
- 【アクション3(家族会議)】今度の週末に「固定費見直し会議」の日程を家族で決める。通信費と保険料を最初の議題にして
ゆかりママの
締めの甘辛ひと言
あなたがここまで読んでくれたこと、それだけでちゃんと前を向いてる証拠よ。まだ何もしてなくても大丈夫。不安を感じてる時点で一歩リードしてるんだから。
でもね、「読んで終わり」は許さないわよ。知識を頭に入れただけじゃ、1円も貯まらないの。今日やるべきは、銀行アプリを開いて先月の支出を眺めることだけ。たった5分でいいのよ。
その5分が、数年後のあなたと家族の安心をつくるの。さあ、スマホ開きなさい。で、いつやんのよ?今でしょ!
ライファーでは、お金のプロであるFP(ファイナンシャル・プランナー)への無料相談サービスを提供しているのよ。家計の見直しに不安のある方は、ぜひ一度相談してみてちょうだい。
無料相談ならこちらから申し込めるわよ。
監修者
株式会社ソルブグループ
社員Y・Iさん
保険代理店である株式会社ソルブグループを含め、8年にわたり保険販売および資産形成のコンサルティングに従事。
オンラインや全国各地で年間10回以上のマネーセミナーに登壇した実績あり。現場で培った生の声をもとに、最新の金融知識を分かりやすく伝える活動にも注力している。
免責事項
※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の財務アドバイスではありません。具体的な家計改善については、ファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談ください。
※出典:総務省「家計調査報告(貯蓄・負債編)」(2023年)
