家計苦しい…と感じたら最初にやるべき5つのこと|40代・小学生ママのための実践ガイド
家計苦しい…と感じたら最初にやるべき5つのこと|40代・小学生ママのための実践ガイド
読者からの悩みのお手紙
42歳・小学生2人のママ・みほさん
家計苦しいって感じてるだけでも、あなたの感度は悪くないわよ。
でもね、ため息ついてるだけじゃ何も変わらないの。
最初にやるべき5つを順にやれば、小学生ママでも仕組みでラクに貯金できるようになるから、ここで重い腰を上げましょ。
FP1級。生命保険会社を辞め、東京・銀座の片隅というか新橋でバーを営み10年。酸いも甘いも嚙み分ける“ゆかりママ”が、人生のお金の悩みにときに厳しく、ときに優しくお答えします。
ずばり結論!
ポイントは、細かい節約より「お金の通り道」を変えることね。どこから入って、どこへ出ているかをざっくりつかむだけで、今まで気づかなかったムダが見え始めるわ。
固定費を一度テコ入れすれば、毎月自動で貯めるお金のスペースが空いていくの。
そのあと、変動費のルールと先取り貯蓄を組み合わせれば、「家計が苦しい」という感覚を少しずつ減らしていけるのよ。
それぞれ、このあと詳しく説明するから、気になるところから読み進めてちょうだい。
この記事を読んだら
わかること3つ!
- 家計が苦しいとき「何をどの順で手をつけるべきか」の全体像がわかる
- 40代・小学生ママが優先すべき固定費と、教育費を削らなくてもいい考え方がわかる
- 今すぐできる具体的なアクションと、いざというときの相談先がわかる
家計苦しい…と感じたら最初にやるべき5つのこと
ロードマップ
通帳や家計簿アプリ、クレジット明細を開いて、
直近2〜3か月分の収入と支出の流れをざっくり把握する。
通信費・光熱費・保険料・サブスクなど、
毎月決まって出ているお金から手をつける。一度見直せば、その効果は毎月続くわ。
食費・日用品・レジャーなどにざっくり上限を決め、
給料日に「貯めるお金」を先に別口座に移す仕組みを作る。
児童手当の拡充など、子育て世帯向けの制度を一度チェック。
知らないまま損している人、案外多いのよ。
自分だけで判断しきれないときは、FP(ファイナンシャル・プランナー)など
家計のプロに相談する選択肢を残しておく。
目次
アドバイス一覧
家計が苦しいときはまず「見える化」
|数字で流れをつかむ
数字と向き合うのが、最初の一歩よ
家計が苦しいと感じている人の多くが、じつは「どこにいくら出ているか」をちゃんと把握していないの。感覚で「なんとなく足りない」「貯金できない」と思っているだけだと、打つ手が見えないわ。
お金は、給料やパート収入として入ってきて、住居費・光熱費・通信費・食費・日用品・教育費・保険料…といろんなところに出ていくわよね。その「入り」と「出」の流れを、一度数字でつかむことが、家計見直しの土台になるのよ。
総務省の「家計調査」では、二人以上の世帯の消費支出の内訳が公表されていて、世帯構成別の傾向もわかるわ
(出典:総務省「家計調査」 。)
もちろん住まいや地域で差はあるけど、「うちは食費が平均よりかなり多いな」「通信費が突出してるかも」といったヒントになるの。今日やってほしいのは、次の3つ。
まず、通帳や家計簿アプリ、クレジットカードの明細を開いて、直近2〜3か月分の「入ってきたお金」の合計をざっくり出す。
次に、同じ期間の「出ていったお金」を、固定費(家賃・光熱・通信・保険・習い事など毎月ほぼ一定)と変動費(食費・日用品・外食・娯楽など月で変動するもの)に分けてざっくり足す。
最後に、収入と支出の差がプラスかマイナスか、あるいはギリギリなのかを確認する。
ここまでできたら、「家計苦しい…」の正体が、収入不足なのか、特定の支出の突出なのか、それとも見えないムダなのか、だいぶはっきりしてくるわ。まずは「うちの家計の流れ」を数字で見えるようにするところから始めましょ。
請求書や明細を睨んでても、全体の流れが見えてないと打つ手も浮かばないのよ。最初は面倒に感じるかもしれないけど、
一度やるとここがネックだったと気づけるわよ。
次は、固定費の見直しについて見ていくわね。
固定費を見直す|通信・光熱・保険から
優先して手をつける
ここを放ったら、毎月同じ損をし続けるのよ
固定費とは、毎月ほぼ決まった額が自動で出ていくお金ね。家賃・住宅ローン、光熱費、通信費、保険料、習い事の月謝、サブスクなどがそう。ここにムダや見直し余地が潜んでいると、何もしていないだけで毎月同じだけ損し続けることになるの。
逆に言えば、一度見直して契約やプランを整えれば、その効果は毎月続くわ。食費を数百円削る努力を重ねるより、通信費や保険料を適正化するほうが、ラクに効くことが多いのよ。
小学生の子どもがいる40代の家計では、とくに次の3つを優先してチェックしてちょうだい。
1つ目は通信費。スマホと自宅のネット、合わせて月いくら払っているか、まず把握すること。大手キャリアのまま高めのプランや、使っていないオプションがついたままになっていないか、マイページで確認してみて。格安SIMやセット割の見直しで、世帯あたり月数千円〜1万円以上浮くケースも少なくないわ。
実際、わたしのところへ相談に来た30代・育休中のママさんは、夫のスマホと自宅ネットをセット割に切り替え、使っていない動画サブスクを2本解約しただけで、合計で月1万円以上浮かせられたのよ。育休で収入が減っているなか、「固定費から手をつけたら意外と楽になった」って言ってたわ。
2つ目は光熱費。電力会社やガス会社の料金プラン、契約内容を一度確認するの。家族の生活パターンに合っていないプランだったり、乗り換えで安くなる選択肢があったりしないか、比較サイトなども使いながらざっくり調べてみて。年間で数万円単位の差になることもあるわよ。
3つ目は保険料。結婚や出産前に入ったまま、何年も見直していない人、多いのよね。今の家族構成や収入に合った保障になっているか、重複や過剰な特約がついていないか、一度棚卸しする価値は大きいわ。自分で判断しづらいときは、FPなど専門家に相談するのがおすすめよ。個別の状況によって最適なプランは違うから、くわしくは専門家に相談してみてちょうだい。
固定費の見直しは、家計の「仕組み」を変える作業。ここで空けたスペースが、貯めるお金や教育費の土台になっていくのよ。
固定費を見直さずに放置してる人ほど、毎月同じところからお金が流れ続けてるわ。
面倒でも一度向き合った人から、家計が苦しい感覚が和らいでいくから、今月こそ手をつけてみましょ。
次は、変動費の考え方と、先取り貯蓄の仕組みづくりを見ていくわね。
変動費は我慢より「仕組み」
|上限と先取り貯蓄で続ける
根性節約は続かないから、仕組みで逃がして
食費や日用品、外食・娯楽費など、月によって増減するお金が変動費ね。「家計が苦しい」と感じると、つい「食費を削らなきゃ」「あれも我慢、これも我慢」になりがちだけど、我慢頼みの節約は続かないわ。子育て中のママが、献立や買い物のたびに気を張り続けるなんて、現実的じゃないのよ。
そこで大事なのは、「いくらまで使うか」のざっくりした上限を決めて、あとはその枠のなかでやりくりすること。そして、「残ったら貯金」ではなく、「給料が入ったらまず貯めるお金を移して、残りで生活する」順番に変えることね。
たとえば、食費と日用品を合わせて「月○万円まで」、外食・おやつ・レジャーは「月○千円まで」といった具合に、完璧でなくていいから目安を決める。週ごとに「今週はこのくらい」とざっくり振り分けてもいいわ。あとは、給料日やパートの振込日に、決めた金額を別口座や積立に自動振替で移す設定をして、残ったお金だけでやりくりするようにするの。
こうすると、「貯めなきゃ」と意識しなくても、先に貯めるお金が逃げていくから、自然と生活費の枠のなかでやりくりするくせがつくわ。最初のうちは「ちょっとキツい」と感じるかもしれないけど、上限を現実的なラインにしておけば、無理のない範囲で続けられるのよ。
変動費は、我慢で削るより「ルールと仕組み」で整える。そう考えるだけでも、気持ちがラクになるはずよ。
根性で削る節約より、給料日に先に貯めるお金を移す仕組みを作った人が、結果的に貯まるのよ。
まずは月1万円や5千円からでいいから、先取りの習慣をつけてみて。
では次に、子育て世帯が利用できる支援制度を一緒に確認していくわね。
子育て世帯の支援制度を確認する
|知らないと損する制度
知らないまま損してる人、案外多いのよ
家計が苦しいと感じているとき、じつは「もらえるはずのお金」や「使える制度」を取りこぼしていることがあるの。とくに子育て世帯では、児童手当をはじめ、自治体の助成や減免制度など、知っているかどうかで年間の手取りが変わってくるものがあるわ。
児童手当は、0歳から中学生までのお子さんがいる世帯に支給されるの。2024年10月から制度が拡充され、所得制限が撤廃されたうえ、3歳未満は月1万5千円、3歳〜中学生は月1万円(第3子以降は月3万円)など、支給額も見直されているわ
(出典:内閣府「児童手当」)
小学生の子どもが2人いる家庭なら、月2万円程度が家計に入ってくる計算になるのよ。申請していない、あるいは収入や家族構成が変わったままになっていないか、一度確認してみて。
ほかにも、就学援助、高等学校等就学支援金、高等教育の修学支援制度など、お子さんの年齢や進路に応じて利用できる制度があるわ。自治体によっては、子育て世帯向けの独自の助成や、公共料金の減免なども用意しているから、市区町村の窓口やホームページで「子育て」「家計」「助成」といったキーワードで調べてみるといいわよ。
制度の内容や要件は年度や自治体で変わることもあるから、くわしくは自治体や省庁の最新情報を確認してちょうだい。知らないまま損しているより、一度チェックするだけで安心材料が増えることもあるのよ。
制度は難しそうって敬遠してたら、その分だけ損してるかもしれないわ。
小学生ママなら、児童手当の確認だけでもやっておくといいわよ。
見える化も固定費も変動費も支援制度も、全部自分でやろうとすると、ちょっと重荷になることもあるわよね。でもね、ここで最後にもう1つ、大事なことを伝えておきたいの。
ひとりで抱え込まない|家計のプロに
相談する選択肢
ひとりで悩まなくていいの。プロに相談してみて
家計が苦しいと感じていても、「夫に言いづらい」「周りに相談しづらい」とひとりで抱え込んでしまう人、多いのよね。
でも、お金のプロであるFP(ファイナンシャル・プランナー)に相談する選択肢は、悪いことじゃないのよ。むしろ、家計の流れや固定費の見直し、教育費の考え方まで、第三者の目で一緒に整理してもらうと、自分だけでは気づかなかった改善ポイントが見えてくることがあるわ。
無料で家計相談を受けられるサービスもあるわ。保険会社や代理店、自治体の窓口など、さまざまな形で提供されているから、まずは「無料 家計相談」「FP 無料相談」などで調べて、しっくりくる窓口をひとつ選んでみて。相談するときは、収支のメモや固定費の明細があると、具体的なアドバイスをもらいやすいわよ。
ただし、相談先によっては保険や金融商品の販売につながる場合もあるから、その点は説明をよく聞いたうえで判断してちょうだい。家計の整理や見直しの相談だけなら、しつこい営業をしない窓口を選ぶといいわ。
ひとりで悩み続けるより、プロの力を借りて「やるべきこと」を整理したほうが、家計が苦しい感覚を早く和らげることにつながるの。躊躇せず、一歩踏み出してみて。
相談したからといって、すぐに契約しなくちゃいけないわけじゃないのよ。
話を聞いて、自分に合いそうかどうかを見極めればいいわ。まずは話すだけからでOKよ。
ここまで、家計が苦しいときに最初にやるべき5つを一緒に整理してきたわ。最後におさらいと、あなたがやるべき宿題を3つ出しておくわね。
本日のおさらいと宿題3つ
【本日のおさらい】
家計が苦しいときは、まず収入と支出の流れを見える化し、
そのうえで固定費の見直し→変動費の仕組み化→支援制度の確認→必要なときはプロへの相談、の順で手をつけると迷いにくいわ。
固定費は一度見直せば効果が毎月続くから、通信費・光熱費・保険料などから優先してチェックするのがおすすめよ。
変動費は我慢より「上限」と「先取り貯蓄」の仕組みで整えると、無理なく続けられるの。
【本日の宿題】あなたがやるべき3つのこと
1. 直近2〜3か月分の収入と支出を、通帳や明細でざっくり書き出してみる
いくら入って、いくら出ているか。固定費と変動費に分けてメモするだけでも、家計の流れが見えてくるわ。まずはここから始めてちょうだい。
2. 通信費・光熱費・保険料のいずれかひとつでいいから、今月のうちに「契約内容」を一度確認する
スマホやガス・電気のマイページ、保険の証書や請求書を見て、プラン名や料金をメモする。見直しの第一歩は、現状を知ることよ。
3. 給料日か振込日に「貯めるお金」を先に移す自動振替を、月5千円や1万円からでいいので設定する
残りで生活するくせをつけることが、家計が苦しい感覚を和らげるいちばんの近道ね。少額からでいいから、今月から始めてみましょ。
ゆかりママの
締めの甘辛ひと言
家計が苦しいって感じながら、毎日やりくりしてるあなた、本当によく頑張ってるわ。小学生2人いれば、食費も光熱費も、習い事だってかかるし、不安になる気持ち、すごくわかるの。
でもね、その「なんとなく苦しい」で終わらせてたら、ずっと同じことを繰り返すことになるわ。
今日、この記事をここまで読んだということは、あなたはもう「何かしなきゃ」って一歩踏み出してるってこと。宿題のなかから、ひとつだけでもいいから、今週中にやってみて。それができたら、また次のひとつに進めばいい。
迷ったときは、プロに相談する選択肢もあるんだから、ひとりで抱え込まないで。ちょっとずつでいいから、ラクになる一歩を踏み出していきましょ。応援してるからね。
監修者
株式会社ソルブグループ
社員Y・Iさん
保険代理店である株式会社ソルブグループを含め、8年にわたり保険販売および資産形成のコンサルティングに従事。
オンラインや全国各地で年間10回以上のマネーセミナーに登壇した実績あり。現場で培った生の声をもとに、最新の金融知識を分かりやすく伝える活動にも注力している。
免責事項
本記事の内容は、一般的な情報提供を目的としており、個々の家計状況や効果には個人差があります。家計管理や投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。金融商品やサービスに関する重要な判断については、必ず専門家にご相談いただくことをおすすめします。本記事の情報に基づいて生じたいかなる損害についても、当社は責任を負いかねます。
