妊娠・出産したら
妊娠・出産は、家族が増える一大イベントです。これから始まる子育てへの期待がふくらむ一方、やっぱり気になるのがお金のこと。教育資金を家計に無理なく用意していくために、今のうちからプランを立ててみましょう。
いつごろ、どのくらいかかるか一目瞭然！ライフプラン表をつくってみよう
子育てにはお金がかかることが漠然とわかっていても、いつ、どのくらいかかってくるかはイメージしにくいものです。そこで、まずは年表に家族のライフイベントを入れ込んだ「ライフプラン（生涯生活設計）表」をつくってみましょう。
ライフプラン表の書き方
- 年表に、夫婦と子どもの年齢の欄、イベント欄をつくり書き入れていきます。イベント欄には入園・入学などのライフイベントを入れていきます。
- 「年に1度旅行に行きたい」「何年後にはマイホームがほしい」といった目標や、「こうなったらいいな」と思うことなどもイベントに入れていきます。
- イベントに必要なお金を入れていきます。
ライフプラン表にしてみると、いつまでに、どのくらい準備すればいいかが視覚的にわかり、具体的なマネープランが立てやすくなります。
教育費は“早めにコツコツ準備”が鉄則
さて、子育てにかかるお金はひとりあたり最低1,000万円（※1）と言われていますが、この額は一度にかかるわけではありません。お金が大きくかかるのは大学入学前が多いため、それまでに200〜500万円を目標に準備していきましょう、というのが教育費の一般的な考え方です。つまり、子どもの誕生から17〜18年も準備期間があるのです。
大学入学にかかるお金はどれくらい？
たとえば、300万円を目標とする場合、17年間あれば毎月約15,000円の貯蓄で達成できますが、5年間で貯めるとなると毎月50,000円の貯蓄が必要です。 家計に無理なく教育費を備えたいなら、できるだけ早いうちから準備を始めることが好ましいでしょう。
教育費への備えといえば学資保険が代表的ですが、近年では低解約返戻金型終身保険を活用するケースもあります。いずれも、金融機関で貯蓄するよりは少しお得に教育資金を準備できること、保険なので親に万が一のことがあったときに備えられることがメリットです。
ちなみに、学資保険の加入条件は子どもの年齢が0〜7歳の間がほとんどで、加入年齢が早いほど保険料が安く、お得になるケースが一般的です。また、商品のなかには妊娠中から入れるものもあります。
※1 文部科学省「平成30年度 子供の学習費調査」、日本政策金融公庫 令和元年度「教育費負担の実態調査結果」のデータをもとに試算
もっと知りたい「学資保険」のこと
夫婦の「万が一の備え」も見直しを
教育費への備えと同時に考えたいのが、万が一のときの備えです。
パートナーと子どもが経済的に困ることなく生活するには、夫婦それぞれどのくらいの備えがあれば安心か、あらためて考えてみましょう。
まず、家庭に必要な保障金額は以下の計算でおおむね見当がつきます。
保障金額＝「大きな支出（生活費・住居費・教育費など）」−「想定される収入（遺族年金・自己資産など）」
各項目についてみていきましょう。
大きな支出
生活費、住居費は毎月の支出で考えると見当がつけやすいでしょう。
ここでチェックしたいのが住居費。すでに購入していて団体信用生命保険に加入している場合、加入者が亡くなるとローン残高はゼロになりますので、住居費を加算する必要はありません。
ただし、夫婦どちらも名義人になっている場合は、のこされたパートナーの名義のローンは残るといったケースがあるため、注意が必要です。
また、幼稚園から高校卒業までの教育費（学費、給食費、習いごと、塾費用など）は生活費に含めます。大学入学費用を「教育費」と考えて加算するとわかりやすいでしょう。
このほか、葬儀にかかる費用なども一時金として大きな支出に含めておきましょう。
想定される収入
公的年金（厚生年金、国民年金など）に加入している方が亡くなった場合、のこされた家族は遺族年金が受け取れます。
遺族年金の金額は、加入している年金制度によって異なるほか、子どもの人数や年齢、これまでの加入状況などによって異なります。
参考までに、会社員の夫（妻）が亡くなった場合、のこされた妻（夫）と18歳までの子どもひとりが受け取れる年金は、月額10数万円。子どもが18歳を迎えた年度末日以降は、子どもはいないとみなされ年金額は下がります。
遺族年金と、のこされたパートナーの収入が毎月の収入となります。そのほか、貯蓄や保険などを「自己資産」にカウントします。
想定される収入は、万が一が夫と妻、どちらかによって異なります。それぞれのケースでシミュレーションしておくと、より安心でしょう。
死亡保険以外にもある？万が一への備え
30代になったら考えたい、女性特有の病気への備え
年齢を重ねるごとにさまざまな病気へのリスクは高まりますが、女性の場合とくに気にしておきたいのが、乳がんなどの女性特有の病気です。
国立がん研究センターがん情報サービス グラフデータベース「年齢階級別罹患者数（全国推計値）」をもとに作成
乳がんの罹患数は年々増加しており、なかでも35〜49歳の比較的若い層でかかる人が増えています。
早期に発見できれば命をおびやかされる心配は少ない病気ですが、定期的に治療したり、手術後のケアが必要になったりするケースも考えられます。
もしも子育て中に発病したら、精神的なダメージはもちろん、治療費と教育費の負担も同時にやってきます。
いざというときせめて経済的な負担だけでも軽くなるよう、30代になったら女性特有の病気にかかったときに手厚い保障が受けられる医療保険をチェックしてみるとよいかもしれません。
もっと知りたい「女性保険」のこと
＜出典・参考＞
- 文部科学省「平成30年度 子供の学習費調査」
- 日本政策金融公庫 令和元年度「教育費負担の実態調査結果」
- 国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」
